オンライン診療や遠隔診療と聞いて

皆さんはオンライン診療と聞いて具体的にどんなサービスを連想するでしょうか？私はヒフミル(現ヒポクラ)や小児科オンラインです。最近ですとファストドクターが代表的でしょうか。

オンライン診療(遠隔診療)は次世代の診療形式として注目されておりましたが、法整備や様々な場所で足並みが揃わないという点、また十分な診療点数がつかないという点で、今まではなかなか普及しませんでした。

おそらく過去に在宅医療が普及した際に診療点数荒稼ぎクリニック（※）が沸いて出てきたことを反省し、それを踏まえた判断とも思われます。

（※検査数を増やす行為や不必要な医師の訪問により点数が上乗せされ、悪徳クリニックではそういった診療を行っていたりする）

しかし、今回の新型コロナウイルス(COVID-19)感染拡大により…

しかし、今回の新型コロナウイルスの感染拡大によって、皮肉にもオンライン診療が急速に広がる可能性が少し見えてきた気がします。

一般社会でもZoom等を用いて在宅勤務が推進され、ハンコ文化も淘汰され始め、今まで当たり前に行ってきたことが実は無駄であることが浮き彫りになってきました。各分野、各業界においてもシームレスには進化しているとは言えませんが、“エビデンス”とうるさい医療業界も例外なく世間の煽りを受けるかもしれません。

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遠隔診療の歴史は浅くはないが、多くの国民がそれを享受するには至っていなかった。

現在新型コロナウイルス感染拡大により期間限定でオンライン診療が認められ国民の多くが注目していることであろう。オンライン診療は患者はもちろん、医師、看護師、そして多くの医療関係者にメリットがある。

今回のオンライン診療に関わる基本点数例を最初に示しておく。1点10円に相当

先述した通り十分な診療点数があるとは言ないが、その分、以前の対面で話せるような顔が映るSkype、Zoom等を用いる必要があった方針から、より初期投資のかからない「電話が出来ればよい」という方針とした事は参入障壁をぐっと下げ、多くのクリニックや病院が実行に移せる良い決定だったといえる。

あくまで時限適用

まず、今回の緊急制度は3ヶ月ごとに見直す「時限適用」となっており、患者が医療機関を受診することで医療者に何らかの感染症を移すのを防ぎ、医療機関を守るのが目的である。

国民が体験したことでオンライン診療のニーズが顕在化

また当初は“初診もオンライン診療でOK”ということに関しては医師会などが反対していたが、全ての国民が恩恵を受けられるように配慮されたため、いよいよそんなこと言っていられない状況になった。

オンライン診療拡充ではなく電話診療で一時しのぎという後ろ向き姿勢

しかし、初診患者にもオンライン診療を取り入れる事はメリットだけではない。

一度も対面で話した事ない患者の病状や話を正確に把握し判断することは、身体診察や心電図含めた簡単な検査ができないことからも困難であると容易に想像ができる。そのため、「継続的に受診しており症状が落ち着いている患者」に適しているのは間違いない。

IT活用により今までよりスマートに診療が進むように見えて、実は対面でない分コミュニケーション能力と臨床能力はより一層必要とされるだろう。

薬局の協力も必要

そしてオンライン診療だけでは医療は完結しない。薬局の協力も必要だ。

遠隔服薬指導や薬剤郵送が安全に可能かのエビデンスがないという理由で、わざわざ国家戦略特区として千葉県や愛知県の都市にて実証実験が行われ、「問題ない、大丈夫。」と確認してから施行予定だったが、これもコロナ騒動によりスパッと全ての薬局でゴーサインとなった。

また処方箋の原本（毎度ハンコ押してるあれ）と調剤業務は必ず引き換えとされており、この点が今まで在宅医療においても手間が増えていたネックポイントであった。しかしその点はFAX等でデータを送ればそのデータを原本とみなしてよいと変わりました。

そして安全に配薬できるという条件で患者と相談した後に書留郵便などで送ることが可能となり、何もかも急速に近未来化した。

尚、ちゃんと届いたかどうか電話確認必要だ。

もう一つの大きなポイント

もうひとつ今回大きなポイントがある。

電話診療は電話さえできればよいので、難しい初期投資は全くいらないが、タブレットがあれば少し格好がつくだろうか。つまり時限適用とはいえ、今回の制度では今まで多くの会社が競争していた遠隔診療システムの構築が完全に無駄となり、追い風のように見えた制度が彼らにとっては向かい風と変わったとも考えられる。遠隔診療システムで予約・問診・処方箋発行・決済と新システム不要で差別化をするには難しそうな印象がある。

医師の将来

ここから先は少し夢物語かもしれませんが、バーチャル開業という新たな選択肢の出現です。オンライン診療として新規開業するのなら施設やスタッフ、医療機器は最低限にすることが可能。さらに言えばどこかの医療施設と連携することで初診担当医療機関、再診担当医療機関とするのなら、後者はバーチャルクリニックとして運営可能と考える。

現在でも大学病院と地域病院にて医療機器シェアを行うことで保険点数がとれるシステムがあるが、まさにさらに踏み込んだインフラシェアの開業スタイルも見えてくる。そして非常勤医師の新たな需要がここにあり医師のワークライフバランスは次のステージに移ることを期待する。

この記事を書いたのは

むぎ

医師、114回医師国家試験合格。Twitter フォロワー数約1,500人(2020年4月1日現在)のラッコさん。高校から現役で医学部に進学するも、学生時代は留年を経験。

卒業後は市中病院(2次救急)に就職。医療経営にも興味があり医療経営コンサル会社で学生インターンを経験。行政の方と地域医療・介護や病院の経営データから改善点を考えたりと、臨床の勉強以外も見識が深い研修医。そんなむぎが現場に出てまだ数日で感じたことや学生時代の留年の乗り越え方を伝える。

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@mugitya_oisiiyo

投稿 新型コロナウイルスが後押しした「オンライン診療の現在」と「医師の未来」 は MediE に最初に表示されました。